コロナウイルスの影響により、在宅勤務を導入する企業が増加傾向にあります。無論、在宅勤務職種に限定されるものの、相当数がオフィスワークから在宅ワークへとシフトし、自宅を職場とする労働者の存在が珍しいものではなくなってきています。

在宅勤務にはメリットもありますが、まず企業におけるコスト低減に貢献することです。例えば交通費やオフィスの賃料、採用コストなど、それまで当たり前に発生していた費用を節約することができます。企業を運営していくだけでも多額のコストは掛かりますので、低減に繋がる在宅勤務は法人視点で見ると魅力的な働き方とも言えるでしょう。

ワークライフバランスの実現に繋がるメリットもあります。通勤をするだけでも長い時間を費やしていたり、自宅にいられる時間が少ないために家族と時を過ごすことがなかなか持てなかったりするケースも少なくありませんでした。しかし在宅勤務によって時間の節約ができたり自由度が高まったりすることで、仕事と家庭、地域生活などの様式が大きく変わる結果となりました。使える時間の増加はスキルアップを図れる絶好のチャンスでもあり、仕事での成果にもフィードバックされるという好循環を生み出します。

このようなメリットがある在宅勤務ですが、デメリットもないわけではありません。よく危惧されるのが、生産性が落ちてしまう場合があることです。スタッフ同士の連携を密に取りにくくなることで、仕事の質の低下を招くことがあります。オフィスならば気軽にコミュニケーションを図ることができたものも、在宅勤務になることでそれが難しくなりがちです。サービス品質の低下を生み出す懸念もあり、結果的に企業イメージを損ねてしまうリスクにも繋がります。

生産性で言えば、仕事環境の整備が難しいケースがあるのも不便に感じられがちなポイントでしょう。自宅ですと緊張感が持ちにくかったり、子供やペットなどがいて集中しづらかったりする場合もあります。また、住環境の都合でワークスペース自体を設けられないこともあるため、業務をやりにくく感じられるのも無理はありません。仕事に集中して取り組むにはメリハリも必要ですし、在宅で働くことに苦手意識を覚える人もいるのです。

とはいえ、在宅勤務を今後も継続する意志を持つ企業は少なくありません。今後の新しい働き方として根付いていく可能性があり、通常業務と並びスタンダードなものとなっていくことも十分に考えられるでしょう。